540. 目標達成の為に過去の歴史を学ぶ

私の人生の目的は、
・妻&家族と一緒に末永く仲良く楽しく暮らす

であり、

その実現には、
心・体・財布の究極の健康法と考える”妻と一緒に楽しく末永く働く”の実現に、
貴重な時間=命を使うことが最優先

で有ることを再度心に留めました。

しかしながら、
現在、準備をしている新しい仕事創出には、
ある程度の資金が必要です。

しかも、リスクを下げる為、
最初は銀行融資(借金)無しの考えですので、
手持ち資金の維持(目減り防止)は重要。

そこで、
過去の世界株大暴落・恐慌の歴史(実態)を再確認しました。

wikipediaの世界大恐慌はこちら

尚、
若いなど投資できる時間が40年以上ある人は、
10年位の株価や経済低迷は気にする必要は無いかもしれませんが、

いずれ高齢になる事や、投資額ギリギリでもFIREをしたい人などは、
知っていて損はないと思います。

【再確認事項】
①分散が大切
資産クラス、購入時期=ドルコスト平均法

②早目に対策実行(人事を尽くして気楽に天命を待つ)
皆が慌てて動き出してからでは価格変動の嵐に巻き込まれる懸念あり
損失が出ても保険と考える(頭と尻尾はくれてやれ)

③仕事を続ける(定期収入を確保)

当時の政府、FRB共に財政、金融対策無策であり、株価は9割近く大暴落した様です。

現在はどこかで経済対策が講じられるでしょうが、
インフレが高止まりした場合、利上げなどが以前より遅れ、
最悪50%を超える株価大暴落もあり得ると考え行動します。

【1929年以降の株大暴落時のDOW株価チャート】
下落→ほぼ半値戻し→下落・・・が続いて9割近く暴落。


【もう少し長期で見たS&P500チャート】


極端な例ですが、第一次世界大戦で生産能力を破壊され、
更には、
賠償金代わりに残った工業地帯を接収された、
第一次世界大戦後のドイツの大インフレの記録も参考にしています。

今の日本ではあまり考え難い気がします。

しかしながら、
万一巨大地震工業で工業地帯が大きな影響を受けた場合、
これに近い急激な円安→大きなインフレが生じ得ると思われます。

起こった事象】

●1929.10.24大暴落開始、その後約3年掛けて上下しながら大暴落(1932.前期に大底)
途中で何度か一時的上昇あり→底値買いしたと思っても、
そこから1/4に下落し大損
(最終的にピークから9割弱安)。

●ファンダメンタルズ悪化していたこともあり、その後10年間世界的不況となった(株価低迷)
 株暴落後約10年間、貨物輸送量、工場生産指数、鉱工業生産指数、鉄鋼稼働率、住宅件数など低迷
 暴落前ピークの株価回復までに約20年要した。

●大暴落前には普通の人も金持ちになれるという楽天的空気・根拠ない自信が蔓延
1920年代のフロリダ土地バブルの体験⇒フロリダは破綻も、次は株が儲かるとの発想   
余剰資金で株で一勝負(さらに借金:コール資金市場。人為的に金利は低く抑制

●暴落前に、経済のファンダメンタルズは既に低下していた。

将来は見通せると思いあがった者が完全に没落した。人は幸福時ほど騙され易い。

●1929年の大崩落はFRBによる金利引締めが無い中で発生(皆、疑心暗鬼。売り抜けるタイミング待ち)
 一旦暴落後、銀行介入で持ち直すも、すぐ暴落。
 借金での投資していた株が、担保として自動売却、 追証対応で売却現金化、逆レバレッジで暴落加速
 バブル時好調の立役者だった、レバレッジ投資が完全に逆作用で大暴落加速。 

【当時の環境】
①、②は現在も同じ
④は少し異なりますが、
米ドル独歩高や金利状況により、債務国の返済困窮という点で同じと思われます。

①富配分いびつ:5%の人が1/3の富を持つ(現在は、もっと著しい)
②企業モラル低下(本業より財テク)   
③銀行システムに課題(銀行も株投資でボロ儲け⇒延々と続けたい)⇒銀行と投資銀行区分法へ。
 甘い株式投資資金提供(コール市場。金利抑制)、破綻が連鎖する銀行システム
④米国対外収支 :米国は債権国なのに高関税導入⇒債務国からの輸入低迷⇒債権回収できないまま債務国デフォルト
⑤専門家(FRB,政府)の知識不足:金融政策、財政政策(FRBは何も対応せず傍観。バブル黙認)

【参考】
極端な例ですが、第一次世界大戦で生産能力を破壊され、
更には、
賠償金代わりに残った工業地帯を接収された、
第一次世界大戦後のドイツの大インフレの記録です。

今の日本ではあまり考え難い気がします。

しかしながら、
万一巨大地震で工業地帯が大きな影響を受けた場合、
これに近い急激な円安→大きなインフレが生じ得ると思われます。

これに対するリスクヘッジも踏まえ、足元から行動します。

260.投資 過去の大インフレの実態(第1次大戦後ドイツ)

【要約】
約16年かけて進行。最終的に、物価100億!

インフレは最初はゆっくり進行。
生産能力を超えた紙幣発行量増加に伴い、
臨界点を超えてから一気にインフレ率暴騰。

・紙幣価値毀損に気づいた全員が株に殺到し株価急騰。
但し、新貨幣発行などでインフレ収束する過程で株価暴落。

外貨や金を持つ者は助かった。
但し、国による外貨・金没収あり。
現地通貨マルク定額需給である年金生活者が最も悲惨。

・当時のドイツ借手保護国策で家賃はインフレ追従できず低いまま。
オーナーは生活に苦慮し、僅かな外貨で格安売却せざるをえないケース多発。

ドイツは日本同様に借手の権利が強い不動産マーケットである様です。
豪州などは大家の権利が強いようですので、国によって異なると思います。
 
【労働賃金について】
 政策として労働者賃金はインフレ率を見ながら賃上げされていた様ですが、
 大企業を優遇する今の日本ではどうなるか判らないと思います。

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